BYD海外進出、日本車メーカーの壁を突破できるか

BYDは2022年下半期から海外市場に力を入れ、急速に成長したが、2023年に入って逆風に見舞われている。

3月、日本メディアはBYD製バスの部品に六価クロムが含まれ、日本自動車工業会の規定に違反していると報じた。

4月、英メディアはBYD車にドライバー監視などのセキュリティリスクがある可能性を報じた。

6月、香港のBYD店舗が不審者に赤いペンキをかけられ、1店舗は車両で突入された。警察は8人を逮捕、4人は刑事毀損などで起訴された。

6月、トヨタ主導で日系ディーラーがEVの集団的排斥を開始し、従業員にEVの欠点を強調する研修を行った。

6月、広汽本田の4S店が「自主免提」と書いたポスターを掲示し、中国ブランドを貶めていると批判された。

6月、EUが中国製EVに対する反ダンピング・相殺関税調査を検討していると報じられた。

これらの背景には、BYDを代表とする中国自動車メーカーが世界市場の構図を変えつつあることがある。2022年、中国は日本に次ぐ第2位の自動車輸出国となり、2023年第1四半期には日本を抜いて首位に立った。

BYDはどのような状況に直面し、試練を乗り越えられるのか。

BYDの海外展開、日本車メーカーへの衝撃が最大

BYDは海外乗用車市場開拓で高い効率を示している。王伝福会長は2023年6月の株主総会で「革命は3〜5年だ。どんなに疲れても自ら指揮を執る」と述べ、創業チーム全員が最前線に立っている。

2022年以前、BYDは海外で太陽光、電動バス・トラック、リチウム電池の生産販売を行っていたが、乗用車には参入していなかった。しかし2021〜2022年に状況が一変した。

2022年8月、BYDは本格的に動き出し、タイ、日本、ノルウェー、イスラエル、オーストラリアで相次いでブランド発表会を開催。その後、欧州、インド、メキシコ、ブラジルへの投入計画も発表した。

BYDの主要市場は東南アジア、中東、南米、オーストラリア、欧州で、日本の自動車産業の海外展開と高度に重なる。

日本は年間約800万台を国内生産し、半分を輸出する。2023年第1四半期には中国に輸出量で抜かれた。しかし日本の自動車メーカーは海外で年1600万台以上を生産し、179の拠点を持つ。また、日本商社が物流・販売チャネル・情報ネットワークを支える。

日本車は商社の協力で世界に三層の陣地を築いている。最外郭は欧米・南米・中東・オーストラリア・中国で、競争が激しい。中核は東南アジア・インドで、日本車は独占的な優位を持つ。最内核は日本市場で、輸入関税ゼロにもかかわらず日本車シェアは90%以上を維持している。

しかし帝国の足元は揺れている。外郭では日本車の販売が減少し、中核の東南アジアでも中国車との競争が激化。日本国内でもBYDが2023年初めに22店舗を開店し、2025年までに100店舗に拡大する計画だ。

欧州、中東、オーストラリア、南米などの外郭戦線で、中国車は既に地歩を固めつつある。イスラエルではBYDが2023年1〜5月に8497台を販売し、ブランド別で5位にランクイン。オーストラリアではBYDが小型車で優位に立つ。ブラジルではBYDがフォードの工場跡地に新工場建設を計画。

欧州市場では中国車の輸出が急増し、日本車は急速にシェアを落としている。米国市場には多くの中国車は参入していないが、日本車も米国で販売減少に直面。南米市場では中国車が先行しており、BYDの成功確率は高い。